ROA（総資産利益率）の業種別適正水準と改善方法

ROA（総資産利益率）とは何か

ROA（Return on Asset）は、総資産利益率のことであり、総資産に対してどれだけの利益が生み出されたのかを示した財務分析の指標です。
総資産をどれだけ効率的に活用して利益を獲得したかは、ROA（総資産利益率）を分析をすることにより分かります。

ROA（総資産利益率）の計算式

計算式

ROA＝ 利益 ÷ 総資産 × 100

利益

ROAの計算で用いる利益は、いくつかの種類があります。
書籍やサイトによって使われている利益は異なります。
１．事業利益
２．経常利益
３．当期純利益

１．事業利益

事業利益＝営業利益＋金融収益（受取利息・配当金など）です。
純粋に資産をどれだけ有効に活用して利益を獲得したかを見るには、この事業利益が適しています。

借入金や社債などの他人資本を利用していた場合、利息を支払う必要があるため、事業利益から財務費用（支払利息・社債利息など）を差し引いた経常利益が残ります。
そのため、経常利益では資金をどのように調達したのか（他人資本で調達したのか、自己資本で調達したのか）という影響を受けてしまいます。

また、利益を獲得すれば国や地方自治体に税金を納める必要があるため、法人税等を差し引いたものが当期純利益となり株主に配当可能な利益となります。
この当期純利益も税額控除の有無や繰越欠損金の有無の影響を受けてしまします。
もっと言えば、事業を行っている国によっても税率が異なるため、当期純利益では純粋に資産をどれだけ有効に活用したかを見ることができません。

そのため、理論的にはROAで使用する利益は事業利益が最もふさわしいことになります。
ただし、事業利益は有価証券報告書などにおいて明確な開示がないことなどから、一般的にROAの分析を行う際には、経常利益や当期純利益が使われています。

２．経常利益

決算短信において、総資産経常利益率が開示されていることがあります。
（現在では、開示の自由度を高める観点から決算短信の様式及び記載事項の見直しが行われ、各社の状況に応じた開示が可能となっています。）
総資産経常利益率が開示されている場合は、その開示を利用することにより過年度や同業他社との比較検討を行うことができます。
また、後ほども触れますが、この総資産経常利益率は国などの機関が調査し公表していくれているため、データを入手しやすいという利点もあります。
一般的には、経常利益は当期純利益よりも事業利益に近い数値になるため、経常利益を用いる方が正確な計算に近づくと考えられます。

３．当期純利益

税引前当期純利益か税引後当期純利益か迷いそうですが、有価証券報告書においては「当期純利益」は税引後当期純利益のことを意味します。
決算短信において、総資産当期純利益率が開示されていることがあります。
総資産当期純利益率が開示されている場合は、その開示を利用することにより過年度や同業他社との比較検討を行うことができます。
wikipediaを見るとROAの計算は当期純利益を用いると記載していますし、会社四季報でも当期純利益を用いて計算しているようです。

総資産

上記の計算式の総資産は、平均値（期首残高と期末残高の平均、又は年平均）を使うのが正しいとされています。
これは、総資産はストック（貸借対照表）の概念であるのに対し、利益はフロー（損益計算書）の概念であるためです。
異なる概念であるストックとフローとを比較する際には、ストックを平均値とすることによりフロー化し、フローとフローで比較する方がより正確な計算となります。

ROAとROEの意味と違い

ROA（Return on Asset）は、企業全体の視点で、企業活動としてどれだけの果実を獲得したかという企業の収益性を測る尺度としての財務指標でした。
これに対し、ROE（Return on Equity）は、投資家からの視点で、投資に対してどれだけの果実を獲得したかという投資尺度としての財務指標です。
コラム「ROE（自己資本利益率）の業種別適正水準と改善方法」

ROEにはレバレッジ効果があり、他人資本の利用の多寡によりROEが変動します。
事業が好調な場合にはレバレッジ効果がプラスに働きROEを上昇させますが、不調な場合には逆にマイナスに働きROEを下落させるというリスクがあります。
この点、ROAは他人資本の利用の影響を受けないため、企業の収益性の底力を見ることができます。

ROA（総資産利益率）の改善方法

ROAを改善するには、分子である利益を改善する（増やす）か、分母である総資産を改善する（減らす）必要があります。

利益を改善する

付加価値の高い商品・サービスを提供することができれば利益が増加しますが、簡単に高付加価値のビジネスモデルを構築できれば事業経営で苦労することはありません。
ただし、新事業分野への進出等の新分野展開、業態転換、事業・業種転換、事業再編又はこれらの取組を通じた規模の拡大等、思い切った事業再構築に意欲を有する中小企業等であれば、事業再構築補助金を受給することにより、付加価値の高い事業分野にシフトして利益を改善させることができます。

売上高を増やして収益を増加させるのが難しいのであれば、費用である支出を抑えるしかありません。
小さな支出から１つ１つ見直しコストを低下させる必要があります。

総資産を改善する

無駄な資産を圧縮すれば総資産を減らすことができます。
同業他社と比べて在庫が多いようであれば在庫を減らすことができないかを検討する必要があります。
その際には、棚卸資産回転期間の分析が有効です。
コラム「棚卸資産回転期間の業種別適正水準と改善方法」
また、同業他社と比べて売掛金や受取手形が多いようであれば売上債権を減らすことができないかの検討が必要でしょう。
その際には、売上債権回転期間の分析が有効です。
コラム「売上債権回転期間の業種別適正水準と改善方法」
その他にも、遊休資産を売却するなど様々な資産圧縮により獲得した資金で借入金を返済すれば総資産を減少させることができます。

ROA（総資産利益率）の業種別適正水準

一般的には、ROA（総資産利益率）は５%～10%以上あればよい会社であると言われていますが、業種や会社規模によっても異なります。

同業他社のROAを知りたいけど知る方法がないと思われている方がおられるかもしれませんが、日本政策金融公庫が業種別経営指標というものを公表してくれており、その中に業種別の総資本経常利益率が記載されています。

製造業、サービス業、卸売業，小売業のROA（総資産利益率）の業種別適正水準については、下記のコラムをご参照下さい。
コラム「製造業のROA（総資産利益率）の目安」
コラム「サービス業業のROA（総資産利益率）の目安」
コラム「卸売業，小売業のROA（総資産利益率）の目安」

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